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企業の「生産性改革」実現を支援する「コヒーレント・コンサルティング」

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生産性向上ツール
Productivity improvement method
生産性見える化ツール

1. なぜ、生産性の見えるかが必要なのか?

経営者にとって、現在の会社の生産性を定量的に知る必要があることは当然です。
会社の生産性を正しく把握できなければ、会社をどのように導いていかなければ
ならないかが分からないからです。

しかし、会社の生産性は経営トップの力だけでは、決して改善することはできません。
全社員、特に現場の活動に繋がらなければ、決して生産性を改善することはできません。

そのために、決定的に欠けているのが、現場に生産性を見せる仕組みです。

現場に生産性データを見せてPDCAサイクルを回す、それが生産性を見える化する仕組みです。

現場は生産性を定量的に把握する仕組みを活用して、
P:目標を設定し、D:実行し、C:結果を評価し、A:対策
を行うことが初めてできるようになります。

また、現場の社員全員に生産性データを包み隠さず開示することで、事実に基づいた生産性
への正確な認識を持つことができます。
データに基づく正しい生産性の理解は、社員間に前向きな競争を生み出します。
ここから、現場が一丸となった真のPDCA活動が始まります。

2. 分析のためのITの仕組み

分析のための仕組みは、ブログ「生産性向上ITツール:BIツール」に
詳細に示していますので、そちらを参照ください。
ここでは、分析のための仕組みの概要を説明します。

10年前であれば、データをこのような色々な視点から分析する仕組みは、
非常に高価で一部の大企業しか利用することはできませんでした。

しかし、現在では手軽に使える仕組みが多く提案されています。
例えば、マイクロソフトのEXCELには、このような分析が可能なピボットテーブル
という機能があり、このような分析が簡単にできます。

さらに、煩雑なデータを収集し加工する機能まで含めた機能を持ったPower BIという
仕組みも個人利用であれば、無料で使えます。

このような、大量データを色々な視点から分析する機能、つまり、
BI(ビジネス・インテリジェンス)が手軽に使える環境が整いました。

生産性を見える化する仕組みを実現するためには、
まず生産性分析のための元データの収集が必要です。
データは2種類、原価データと案件・製品の属性データです。

原価データは、案件に投入された原価とそのタイミングのデータです。
面積原価管理による生産性を把握するためには、
タイミングを含めたデータの把握が必要になります。

案件・製品の属性データとは、生産性に影響を与える属性です。
建設業の例で言えば、その案件が、一般戸建て住宅なのか、マンション建築なのか、
店舗なのかなどの用途や、基礎の建築なのか、外壁の建築なのか、屋根、内装などの
建築など、類似の案件での比較を可能にするための属性です。

このような属性をうまく分類しておくと、分析の視点を類似の案件間に絞り込むこと
ができ、意味のある比較が可能になります。

詳細は、「生産性向上ITツール:BIツール」を参照ください。

3. 分析の切り口

案件・製品の属性データとは、生産性に大きく影響を与える属性です。
逆に言うと、属性データの異なる案件の生産性比較はあまり意味がないということです。

建設業の例で言えば、その案件が、一般戸建て住宅なのか、マンション建築なのか、
店舗なのかなどの用途や、基礎の建築なのか、外壁の建築なのか、屋根、内装などの
建築などの属性データが、生産性の比較を可能にするための属性です。

サービス業でも同様です。
例えば、システム開発会社であれば、開発するシステムの業種、業務、開発規模、利用
するITツールなどです。

これまで、生産性データの具体的な議論にならないのは、この辺お整理がないまま、
場当たり的にデータを収集しようとしたためです。

このような分析の切り口を意識した案件・製品の属性が生産性データににうまく組み込めて
いると、色々な視点から生産性の分析を行うことができます。

生産性の向上に役立つと思われる分析の視点は次のようなものが考えられます。

・類似案件・工程別の生産性比較
・類似案件・工程別・要員別の生産性比較
・類似案件・工程別・部門別の生産性比較
・顧客別案件・製品の生産性比較
・以上に関する時系列分析
など

これまで感覚的にしか掴めていなかった生産性がこのように定量的に分析・評価する事ができます。

詳細は、「生産性向上ITツール:BIツール」を参照ください。

知的資産経営の事例:株式会社千葉アスレティックセンター

知的資産経営の事例:株式会社千葉アスレティックセンター 業種:スポーツクラブ  売上規模:約4億円、会員数 約3000名 2013年から知的資産経営に取り組み、3年連続増収増益達成、元スポーツ庁長官 鈴木大地は当クラブOB

生産性改善の事例(建設業G):中島熱化学工業株式会社

業種:管工事業(化学プラント・メンテナンス) 有害物質の取り扱いが強み 売上規模: 約7億円 年間受注件数:約160件 ビジネス形態:受注設計からの個別受注生産 業務プロセス: 引合・見積、受注、プロジェクト計画、設計、資材・外注発注、資材受入、現場作業管理、検査、引き渡し